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松山 将之 MATSUYAMA, Masayuki
主任研究員

研究分野・関心領域

金融商品会計(ヘッジ会計)、金融マーケット(金利・為替)、企業開示(統合報告・TCFD)、ALM(銀行業)

学位・資格等

大阪市立大学法学部卒業 学士(法学)
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 修士(経営管理)、博士(経営管理)
日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)

職歴

1993年 住友信託銀行入社(現 三井住友信託銀行)
1999年 住友信証券 出向
2000年 住友信託銀行 市場金融部 調査役(現 三井住友信託銀行)
2007年 住友信託銀行 人事部 主務調査役(現 三井住友信託銀行)
2008年 日本政策投資銀行入行 財務部 市場業務班 調査役
2010年 日本政策投資銀行 財務部 市場業務班 課長
2013年 日本政策投資銀行 設備投資研究所 経営会計研究室 主任研究員(現職)
2017年 日本政策投資銀行 経営企画部 サスティナビリティ経営室 参事役(現職)

主な論文等

(1) 論文

  • CSR情報が経営者予想精度とアナリスト予想精度の差に与える影響[PDF:853K]DBJ Discussion Paper Series, No. 2002, 日本政策投資銀行設備投資研究所, 2021年(野田健太郎・松山将之).
  • *“Disclosure of CSR over the firm life cycle in Japan”, Journal of Business and Economics, Vol.10, No.1, pp1-16, 2019 (Kentaro Noda and Masayuki Matsuyama).
  • 企業のライフサイクルがCSR情報開示に与える影響[PDF:168K]DBJ Discussion Paper Series, No. 1905, 日本政策投資銀行設備投資研究所, 2019年(野田健太郎・松山将之).
  • 気候変動と金融―TCFD提言を背景に―[PDF:1.4M]」『設研リサーチノート』, Vol.2, 日本政策投資銀行設備投資研究所, 2019年(松山将之・小澤彩子).
  • 「日本におけるヘッジ会計の実証分析」博士学位論文, 青山学院大学, 2019年.
  • 日本における税効果会計制度の概要と上場企業の適用状況[PDF:1.3M]」『設研リサーチノート』,Vol.1,日本政策投資銀行設備投資研究所,2019年(松山将之・住谷慎一郎).
  • 「ヘッジ会計適用に関する考察―一般ヘッジと業種別ヘッジとの比較を中心として―」『年報 経営ディスクロージャー研究』,No16,日本ディスクロージャー研究学会,pp.119-130,2017年.
  • 「ヘッジ会計適用における負債規模と金融商品との関係についての考察」『国際マネジメント研究』,Vol.5,pp. 35-48,2016年.
  • 「ビッグデータと財務情報分析の未来―財務情報の価値は低下しているのか?―」『証券アナリストジャーナル』,Vol.54(1),pp. 8-17,2016年.
  • *「我が国の上場企業におけるヘッジ会計適用に関する考察―ヘッジ会計の適用要因と適用企業の業種の分析を中心として―」『経営実務研究』,Vol.10,日本経営実務研究学会,pp15-33,2015年.
  • 統合報告の制度と実務[PDF:6.1M]」『経済経営研究』,Vol.35,No. 1,日本政策投資銀行設備投資研究所(小西範幸・神藤浩明 編著),第2部第4章pp. 65-82,2014年(神藤浩明・松山将之・輿三野禎倫).
  • 「銀行業のヘッジ会計適用に関する考察」『年報 経営ディスクロージャー研究』,No13,日本ディスクロージャー研究学会,pp. 69-81,2014年.

* は査読制度付き雑誌に掲載

(2) その他

  • 「アナリストの仕事と役割(第4回)TCFD―気候変動に対する開示に期待すること」『週刊 経営財務』,No.3427,税務研究会,pp.8-17,2019年(古布薫・松原稔・松山将之・三井千絵).
  • 「ESG情報は投資情報として利用されているのか」,北川哲雄編著『バックキャスト思考とSDGs/ESG投資』,同文舘出版,pp.104-107,2019年.
  • 「特集II 統合報告の現状と課題―我が国での統合報告書の開示実態に焦点をあてて―」青山学院大学大学院会計プロフェッション研究センター『青山アカウンティング・レビュー』,Vol. 5,pp. 26-33,税務経理協会,2015年(小西範幸・松山将之・神藤浩明).
  • 「開示情報量の変化からみた日本における統合報告書の実態」『時代を拓く経営の進化[成長を引き寄せる価値創造とは]2015』,pp. 37-40,EY Japan,宝印刷株式会社,2015年.

(3) 研究員コラム

所属学会・主な報告等

(1) 主な所属学会等

国際会計研究学会、日本インベスター・リレーションズ学会、日本経済会計学会、日本経営実務研究学会、日本経営倫理学会、XBRL Japan、日本ファイナンス学会、証券経済学会

(2) 学会報告

  • 「日本における『気候変動リスク』開示の現状と課題」日本経済会計学会, 第37回年次大会統一論題「非財務情報の開示と企業価値」, 2020年7月.
  • 「日本におけるIFRS 任意適用企業の財務行動についての考察」日本経営分析学会・日本ディスクロージャー研究学会第36回年次大会,早稲田大学,2019年7月(竹村光広と共同報告).
  • 「気候変動に対する企業開示の国内外の動向と考察」日本経営倫理学会, ESG投資研究部会, 2019年5月.
  • 「日本企業のCSR開示と企業のライフサイクルとの関係について」日本経営倫理学会,ESG投資研究部会,2019年3月.
  • ”Disclosure of CSR over the firm life cycle in Japan” 30th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues, San Francisco, November, 2018. (Kentaro Noda and Masayuki Matsuyama)
  • 「欧州の会計分野におけるCSR研究について~EAA2018参加報告~」日本経営倫理学会, ESG投資研究部会, 2018年7月.
  • "Disclosure of CSR over the firm life cycle in Japan" 41st EAA(European Accounting Association) Annual Congress, Bocconi University, Italy Milan, May, 2018. (Kentaro Noda and Masayuki Matsuyama)
  • 「日本のIFRS任意適用企業における企業行動についての考察―情報利用者の観点から有価証券,退職給付会計,のれん,に注目して―」日本ディスクロージャー研究学会 第17回研究大会,横浜市立大学,2018年5月(竹村光広,小河孝之,下山益里佳と共同報告).
  • 「ヘッジ会計の適用要因についての考察―一般ヘッジ、業種別ヘッジ、特例処理との比較分析を通じて―」日本ディスクロジャー研究学会 第14回研究大会,大阪市立大学,2016年12月.
  • 「我が国の上場企業におけるヘッジ会計適用に関する考察―ヘッジ会計の適用要因と適用企業の業種の分析を中心として―」日本経営実務研究学会 第16回全国研究発表大会,麗澤大学,2016年11月.
  • “Gap between information received by investors and disclosure of company information in Japan” data amplified 2016(XBRL international conference),Singapore,November,2016.
  • 「我が国におけるヘッジ会計適用企業へのIFRS9の及ぼす影響について」国際会計研究学会 第32回研究大会,専修大学,2015年10月.
  • 「銀行業におけるヘッジ活動の現状とヘッジ会計適用における今後の課題について」日本ディスクロージャー研究学会第10回研究大会, 名古屋市立大学,2014年12月.
  • 「統合報告書の作成とその公表が情報利用者にあたえる影響について」日本経営分析学会第30回 秋季記念大会,岐阜経済大学,2014年11月.
  • 「統合報告の現状と課題―統合報告書の開示実態を踏まえて―」日本会計研究学会 第73回大会,横浜国立大学,2014年9月(小西範幸,神藤浩明と共同報告).
  • 「わが国ヘッジ会計の適用状況と企業行動に関する考察」日本インベスター・リレーションズ学会 第12回年次大会,法政大学,2014年3月.
  • 「銀行業におけるヘッジ会計適用に関する考察」日本ディスクロージャー研究学会 第8回研究大会,専修大学,2014年1月.

(3) その他報告

  • 「日本におけるTCFDの現状と課題~情報作成者と情報利用者と研究者の3つの視点から~」 株式会社セミナーインフォ主催セミナー, 2021年2月.
  • 「TCFDを巡る国内外の最新動向と課題への対応策」株式会社JPI(日本計画研究所)主催セミナー, 2020年11月.
  • 「CSR、投資、リスク管理へのESGの組み込み」RiskJapan2020 VIRTUAL CONFERENCE, 2020年11月(パネリストとして登壇) .
  • 「気候変動開示と企業価値創造 ~最新のデータ分析にもとづく日本企業の現状と展望~」PwC あらた有限責任監査法人, 2020年10月.
  • 「気候変動が金融・保険システムに与えるリスク」デロイトトーマツ金融ビジネスセミナー2020-Responsible Innovationへのロードマップ,2020年2月(後藤茂之と対談) .
  • 「気候変動情報開示の活用ガイダンス」SMBC日興証券 テーマセミナー,2019年10月.
  • 「TCFDの日本での展開」サステナビリティ経営ネットワーク,2019年10月.
  • 「国際的な気候変動に関する企業開示の枠組みについて」(一財)企業活力研究所,国際経済研究会,2019年2月.
  • 「DBJの考える統合報告書」日本IR協議会 第196回IRサークル, 2018年9月.
  • 「ESG投資の現状と投資家の見方」(一財)企業活力研究所,国際経済研究会, 2018年1月.
  • ”How Data travel through the market―Understand how financial information are used as “data” in the market, and explore how future accounting standard and disclosure should be―”(一部), (IFRS Digital Reporting Workshop Extra-session), IFRS Foundation Asia-Oceania Office, January 2018.

(4) 教育歴・その他

  • 大阪大学経済学部非常勤講師(経済・金融実践論,分担講義,2014年度・2015年度)
  • (一財)企業活力研究所国際経済研究会座長(2018年度)
  • 武蔵野大学経済学部客員教授(金融システム論,2018年度・2019年度・2020年度)
  • 青山学院大学国際マネジメント学術フロンティアセンター特別研究員(2019年度・2020年度)
  • 青山学院大学経済学部非常勤講師(金融論Ⅰ・金融論Ⅱ,2020年度)
  • 東京都立大学大学院経営学研究科非常勤講師(サステナブル経営と資本市場Ⅰ,分担講義,2020年度)
  • 立教大学観光学部(演習(2年)(3年),2020年度)

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