シンポジウム・イベント

2023年10月3日（火）に、日本政策投資銀行も協力し、一橋大学CFO教育研究センター主催、TCFDコンソーシアム共催によるシンポジウム「サステナビリティ・SX人材の育成と企業価値創造」を開催しました。
日本におけるサステナビリティ経営の現状や、取り組みを持続的な企業価値創造に結び付けていくための課題について、学識者、政策担当者による基調講演が行われたほか、パネルディスカッションには資金提供者や投資家、製造企業からの有識者も加わり、サステナビリティ経営を支える経営人材を育成することの重要性について、活発な議論が行われました。

設備投資研究所は、国際的な学術専門誌 “Global Finance Journal” と連携し、2021年11月11日（木）～12日（金）に、国際カンファレンス／CSR, the Economy and Financial Marketsを開催しました。本カンファレンスは、2017年に当研究所が企画提案し、その後シカゴ（2018年）、デュッセルドルフ（2019年）を経て、このたび第4回目を迎えるに至ったものです。コロナ禍によりオンラインでの開催となりましたが、世界各地の研究者が参加し、CSRと経済・金融を巡る学術研究の報告・討論が活発に行われました。

東京大学金融教育研究センター（CARF）と設備投資研究所は、2021年3月5日（金）に「新型コロナと日本経済～社会科学の視点から」と題した共同シンポジウムを開催いたしました。学識者を中心とする講演やパネルディスカッションを通じ、新型コロナが日本経済に及ぼす影響や今後の展望について、歴史やマクロ経済からの視点のほか、DX・起業・競争政策などにも問題意識を広げて、活発な議論が行われました。

一橋大学と日本政策投資銀行は、2019年11月29日（金）に両者の包括連携協定に基づく３回目となる共同シンポジウムを開催いたしました。米中の覇権争いやデジタル化による破壊的なイノベーションなどのグローバルな経済の潮流やその中で日本がどのように対応していけばよいかといった問題について、各専門分野を代表する学識者による基調講演に続き、プロジェクトメンバーの学識者も加わったパネルディスカッションを通して、活発な議論が行われました。

早稲田大学高等研究所（WIAS）と設備投資研究所は、独立行政法人日本学術振興会の研究拠点形成事業による助成のもと、2019年11月7日（木）に"JSPS Core-to-Core Program: Governance Reforms from Comparative Perspectives―The Capital Market, Ownership and Control―"と題した共同主催シンポジウムを開催致しました。
上場廃止の増加とその意味、企業の所有構造の変化、自社株購入、株式持合い解消、株主アクティビズム活発化、プライベートエクイティの役割といったテーマについて、企業統治に関する第一人者を海外から招聘し、学術的な観点だけでなく実務的な観点も踏まえて討論を行い、比較制度分析の見地から見た企業統治改革の展望を探りました。

東京大学（金融教育研究センター、日本経済国際共同研究センター）と設備投資研究所は、2019年7月27日（土）に、全米経済研究所（NBER）、東京経済研究センター（TCER）、欧州経済政策研究センター（CEPR）の三者が行う年次国際学術会議（通称TRIO conference）に共催者として参加しました。

東京大学金融教育研究センター（CARF）と設備投資研究所は、2018年11月8日（木）に「技術革新と金融活動～日本経済へのインパクト」と題した共同シンポジウムを開催いたしました。学識者や経済界を代表する論客を交えた講演、パネルディスカッションを通じ、新技術が金融活動に与える影響について、狭い意味での金融に限定せず成長、労働、分配などマクロ的な方向にも問題意識を広げて、活発な議論が行われました。

設備投資研究所では、当研究所の活動に1983年から関わり、2018年7月2日に逝去された大瀧雅之先生を偲び、東京大学社会科学研究所とともに追悼シンポジウムを開催しました。大瀧先生の優れた学問的業績について、多方面の識者が報告し、先生の生前の人と学問を偲ぶとともに、その学問的業績を次世代に継承する機会となりました。

東京大学（金融教育研究センター、日本経済国際共同研究センター）と設備投資研究所は、2018年7月27日（金）に、全米経済研究所（NBER）、東京経済研究センター（TCER）、欧州経済政策研究センター（CEPR）の三者が行う年次国際学術会議（通称TRIO conference）に共催者として参加しました。

一橋大学と日本政策投資銀行は、2018年3月15日（木）に両者の包括連携協定に基づく２回目となる共同シンポジウムを開催いたしました。プロジェクトメンバーである学識者を中心とする講演やパネルディスカッションを通じて、反グローバルリズムの波の広がりなど世界の潮流が変化するなかで日本は世界経済の中心となるアジア地域とどのように向き合っていけばよいのか、といった問題について活発な議論が行われました。