上野 賢一　UENO, Kenichi
上席主任研究員

• 「新型コロナウイルス感染症が都市に及ぼした影響と今後の見通し[PDF:2.1M]」『経済経営研究』，Vol. 44，No. 2，日本政策投資銀行設備投資研究所，2023年11月．
• 「人口減少下の地価公示・都道府県地価調査等公的評価の体制」資産評価政策学23巻1号（45），2022年9月．
• 日本不動産学会　日本不動産学会誌
  • *「人口構造の変化と住宅地価格の関係性に関する一考察 ―住宅地価格の都道府県別パネル・データを用いた固定効果モデルによる実証分析―」（35巻3号），2021年12月．
  • *「日本のPFI事業におけるBOTとBTOに関する一考察」（33巻2号），2019年9月．
  • *「中心地からの距離と住宅地価格の関係性における地域間の比較について」（32巻2号），2018年9月．
  • *「首都圏における中心地からの距離と住宅地価格の関係性に関する一考察」（31巻1号），2017年6月．
• 「不動産の経済的価値に関する計量経済分析―日本における不動産の類型に応じた価格変動メカニズムの解明―」学位取得論文，明海大学レポジトリ／博士論文／不動産学研究科2021年度，2022年3月．
• *「放置空き家発生リスクに焦点をあてた賃貸住宅の空き家の実態分析」住総研研究論文集・実践研究報告集2019年版No.46（共著），2020年3月．
• 「ドイツにおける開発の代替措置と日本における制度の限界」日本不動産学会秋期全国大会（学術講演会）論文集27th，2011年11月．

* は査読制度付き雑誌に掲載

• 「2024年不動産市場の先行き―米国と日本[PDF:235K]」『視点・論点』，日本政策投資銀行設備投資研究所，2024年．
• 「新型コロナウイルス感染症が都市に及ぼした影響と今後の見通し[PDF:277K]」『視点・論点』，日本政策投資銀行設備投資研究所，2023年．
• 「JリートにおけるESG情報のE（環境）とS（社会）の比較からの一考察[PDF:256K]」『視点・論点』，日本政策投資銀行設備投資研究所，2022年．
• 住宅新報社　不動産鑑定
  • 「不動産の経済的価値に関する計量経済分析(4)」第59巻10号，2022年10月
  • 「不動産の経済的価値に関する計量経済分析(3)」第59巻9号，2022年9月
  • 「不動産の経済的価値に関する計量経済分析(2)」第59巻8号，2022年8月
  • 「不動産の経済的価値に関する計量経済分析(1)」第59巻7号，2022年7月．
  • 「カナダの不動産事情について」第54巻第5号，2017年5月．
• （一財）土地総合研究所　メールマガジン
  • 「世界の住宅価格と日本」第78号，2019年6月．
  • 「カナダの不動産市場からの一考察」第57号，2017年9月．
• 「官民パートナーシップと不動産特定共同事業」（一財）民間都市開発推進機構都市研究センター（64号），2017年6月．

日本不動産学会、応用地域学会、都市住宅学会

• 日本不動産学会
  • 「新築マンション市場の計量経済分析」2021年度全国秋季大会（第37回学術講演会），2021年12月．
  • 「住宅地価格の下落要因に関する分析」2019年度全国秋季大会（第35回学術講演会），2019年12月．
  • 「日本のPFI事業における事業方式の再検証」2018年度全国秋季大会（第34回学術講演会），2018年11月．
  • 「地価勾配曲線の比較に関する一考察」2017年度全国秋季大会（第33回学術講演会），2017年11月．

• 国土交通政策研究所研究発表会
  • 「日本のPFI事業におけるBOTとBTOに関する考察」，2019年5月．
  • 「地価勾配曲線の比較からの考察」，2018年5月．
• 「鑑定セミナーコロナの影響・中間総括―人々と企業の行動、不動産市場そして地価―」住宅新報社不動産鑑定第59巻第6号，2022年6月（共同報告）．

• 明海大学非常勤講師（不動産公法，2022年9月～2023年3月）
• 日本大学経済学部教授（公共政策企画論，公共経営論，住宅不動産論，キャリア形成論，ゼミナール，基礎研究，2016年9月～2019年3月）