DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査（平成29年版）」を発行
株式会社日本政策投資銀行（代表取締役社長：柳正憲、以下「DBJ」という。）は、公益財団法人日本交通公社（会長：末永安生、以下「JTBF」という。）と共同で、「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査（平成29年版）」と題した調査レポートを発行しました。
DBJでは、平成24年より継続的にアジア8地域（韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）の旅行嗜好や訪日経験の有無によるニーズの変化を把握することを目的に、海外旅行経験者を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施しており、平成27年からはJTBFと共同で調査を実施しております。今年は昨年に引き続き、アジア・欧米豪12地域を対象に、6回目となる調査を実施しました。
日本政府観光局（JNTO）によると、2016年の訪日外国人数は初めて2,000万人を突破し、昨今はアジア以外の欧米豪市場も拡大しています。今回調査結果においては、以下の4点が特に重要と考えられます。
DBJでは、平成24年より継続的にアジア8地域（韓国、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）の旅行嗜好や訪日経験の有無によるニーズの変化を把握することを目的に、海外旅行経験者を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施しており、平成27年からはJTBFと共同で調査を実施しております。今年は昨年に引き続き、アジア・欧米豪12地域を対象に、6回目となる調査を実施しました。
日本政府観光局（JNTO）によると、2016年の訪日外国人数は初めて2,000万人を突破し、昨今はアジア以外の欧米豪市場も拡大しています。今回調査結果においては、以下の4点が特に重要と考えられます。
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当レポートをご希望の方は、DBJウェブサイト「地域・産業・経済レポート」（https://www.dbj.jp/investigate/list/?year=2017）に、個別地域の関連レポートは北海道、東北、北陸、関西にそれぞれ掲載していますのでご参照ください。
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