「『マイナビ ツール・ド・九州2025』の経済波及効果～フランスの伝統レースから学ぶ市民サイクリング大会との相乗効果～」を発行
株式会社日本政策投資銀行（以下「DBJ」という。）は、株式会社日本経済研究所（代表取締役社長：池田和重）と共同で、「『マイナビ ツール・ド・九州2025』の経済波及効果 ～フランスの伝統レースから学ぶ市民サイクリング大会との相乗効果～」と題した調査レポートを発行しました。
「ツール・ド・九州」は、国際自転車競技連合（UCI、Union Cycliste Internationale)の公認を受けた国際サイクルロードレースです。2025年10月に開催された第3回大会「マイナビ ツール・ド・九州2025」（以下、「本大会」）では、福岡・長崎・熊本・大分・宮崎の5県を舞台に、4日間、全走行距離399.53kmにわたって、白熱したレースが展開されました。
当レポートでは、①来場者の観光消費額や大会事業費をベースに、本大会の波及効果を約28億円と推計するとともに、②来場者アンケートを活用し、来場者のプロファイルや満足度・再訪意向等についての分析を行いました。
また、フランスの国際際サイクルロードレース「ダンケルクの4日間」および同レースと同時開催される市民参加型サイクリング大会の事例について、運営事業者へのヒアリング調査を行い、ロードレース大会と市民イベントの連携や、地域・スポンサー・住民が一体となった運営の重要性など、今後の大会の持続的な発展に向けた示唆を得ました。
当レポートの詳細は、DBJウェブサイト「調査研究レポート」に掲載していますのでご参照ください。
DBJは、企業理念「金融力で未来をデザインします～金融フロンティアの弛まぬ開拓を通じて、お客様及び社会の課題を解決し、日本と世界の持続的発展を実現します～」に基づき、今後とも地域に役立つ情報発信を積極的に行ってまいります。
【お問い合わせ先】
九州支店 企画調査課 電話番号 ０９２－７４１－７７３７
